住宅購入の為に有利なローンを比較する事は重要ですが諸費用やそれ以外の出費も計算しておきたいです。ローン比較の際に計算するべき費用に関して解説しています。
諸費用はどれくらい必要?
- ホーム
- 諸費用はどれくらい必要?
住宅購入時の諸費用
『金融機関の取扱手数料』
『各種税金』
『登記関係の費用』
『各種保険』
色々な出費が住宅を取得する際には必要になってきます。
だいたいではなく、きちんと把握する為にも再確認したいです。 …続きを読む
きちんと計算したい住宅購入時の諸費用
不動産を取得する際に無視できない項目の一つが諸費用です。
住宅購入時も例外ではなく、さまざまな諸費用が必要になってきます。
一般的に、住宅ローンは購入価格の80%までが借入れの上限額というケースが多いです。 その為、頭金の目安は購入価格の20%程度といわれてきました。
しかし、最近では頭金0円でも住宅を購入可能なプランも出てきている事は事実です。 その場合には、購入費以外の諸費用(およそ購入価格の5%〜10%)もローンに組み込んで支払いを行うというケースも可能です。
ただ、当たり前の話ですが、借り入れ金額が多くなる程、 そして借り入れ期間が長いほど支払う利息の総額は多くなる事を忘れないようにしたいです。
住宅購入時の諸費用
事務手数料 | 借入時の金融機関の取扱手数料。借入金額の○○%(税込)という場合もあります。申込み先の金融機関で異なります。 |
---|---|
印紙代 | ローン申込みの際には契約ごとに印紙税が必要です。 一般的な目安は1,000万円超 5,000万円以下の借入れで20,000円です。 ※印紙税の税額は各種契約により異なります。また、契約書に記載されている金額によって税額も異なります。 |
登記関係の費用 | 「登録免許税」や「司法書士への報酬や登記に係る実費」などの費用です。詳しくは登記関係費用を参照してください。 |
不動産取得税 | 土地・建物の所得(増改築を含む)をした場合に課税される税金です。 |
保証料 | 保証会社に対して発生する費用です。 |
団体信用生命保険料(団信) | 団体信用生命保険は、万が一被保険者(住宅ローン申込者)が死亡した場合、保険金でローンの残額が返済される仕組みになっています。民間の金融機関の住宅ローンの場合には多くが加入義務があり、保険料は原則金融機関の負担です。通常はローン会社が指定する保険会社に加入する事になります。 |
各種保険 | 火災保険料・地震保険など。万一の災害に備えて住宅ローンの支払いが滞った場合を想定し、加入しておく必要があります。これらは契約する保険会社にて確認する項目です。火災保険などは一括の場合もあり、数十万円の費用が必要になる事もあります。 |
諸費用以外にも準備しておきたい資金
引越し、家具、家電、インテリア関連などの費用はすぐに思いつきますが、 外構工事や造園工事などが必要な場合は別途費用が必要ならばそれなりの負担額となってきますので忘れる事の無い様にしたいです。
他には、固定資産税、都市計画税なども毎年の負担になります。 中古物件ならばメンテナンス費用なども必要になります。 また、新築一戸建てを購入しても将来的には必ずメンテナンス費用は必要になります。
マンションならば、修繕積立金、管理費、駐車場代などの費用は考えておかなければならないでしょう。
賃貸の家賃を払う感覚でローンを組む事は危険
『賃貸住宅で家賃を払う事はもったいない、家賃をローンと考えれば憧れのマイホームも…』 などと安易に考えてしまうと諸費用以外の計算外出費でうろたえる事にもなりかねません。
持ち家だと毎年、固定資産税払う必要がありますし、 外構などの手入れにも出費はついてまわります。 地震や台風などの自然災害などの際にも家がダメージを受ければ修繕する費用が発生したりします。
住宅購入時の諸費用以外に必要な出費は考え出したらキリがありませんが、 余裕を考えた資金状況を常に確保するぐらいの認識は必要です。
スポンサードリンク
次の記事 >>>本審査期間はどれくらい?
前の記事 >>>提携ローンは本当に有利?
ホーム >>>住宅ローン比較・検討サイト